優れた事業やプロダクトを開発し、システム開発を継続的かつ素早く改善できる組織をつくる「システム開発の内製化」に注目が集まっている。デジタルやIoTがビジネスに直結するアセットとなり、デジタル人材の採用に注力する企業も多い。そこで、開発内製化を進める際には、どのような点に気をつければよいのか。開発内製化を事業として展開している、NTT東日本、日本マイクロソフトの2社対談で、「開発内製化の実態」を語ってもらった。

近年、プロダクトマネージャーの役割が注目されている。ユーザーのニーズにフィットし、より体験をリッチにし、かつビジネスとしても成功するプロダクトを開発する。そのためにはプロダクトの価値を定義し、育てていく力、すなわちプロダクトオーナーシップが欠かせない。プロダクトマネジメントの第一人者である及川卓也氏とともに、Tablyで数多くの研修やアドバイザーを務めてきた小城久美子氏に、デジタルデザイン部の下條裕之がプロダクトマネジメントの重要性と可能性について聞いた。

「電話・インターネットに続く、新たな事業の柱の構築」を目指す、東日本電信電話株式会社(以下、NTT東日本)のデジタルデザイン部は、これまでAI・IoT・クラウドなどを活用した数々の事業開発に取り組んでいる。

その一つが衛星データの活用だ。JAXA(宇宙航空研究開発機構)が管理する次期光学衛星(ALOS-3)のデータを、災害対策や観光産業、一次産業などの支援に活用するべく、複数の実証実験を実施している。2019年には、林業分野における松くい虫対策に衛星データを活用する実証実験を長野県内で行った。これらの取り組みをデジタルデザイン部は「宇宙IoT」と呼び、さらなるユースケースの開発を推進していくという。

そこで、TOMORUBAでは、NTT東日本デジタルデザイン部の下條裕之氏と阪本奈津美氏をお招きし、衛星データのビジネス活用の可能性について掘り下げる対談企画を実施。対談相手は、国内における民間気象情報会社の先駆け的存在であり、数々の気象情報サービスを提供する株式会社ウェザーニューズ(以下、ウェザーニューズ)の根来(ねごろ)武志氏だ。

宇宙、衛星、気象――。一見、私たちの生活とは縁遠いと思われがちな事象が、どのようにビジネスに結びつき、新たな価値を生むのだろうか。両社には、現在のデータ活用のトレンドや実際の事例など、衛星や気象に関するビジネスの最前線について語り合っていただいた。

 

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独学でプログラミングを学び、マンガ家としての才能も活かして、エンジニアと社会のつながりを広げてきた「ちょまど」こと千代田まどかさん。女性 IT エンジニアコミュニティ「Code Polaris(コードポラリス)」を立ち上げ、女性が安心して学べる環境を創るべく取り組んでいる。デジタルデザイン部の下條裕之が、コミュニティ立ち上げの想いやエンジニアを育てる秘訣などを伺った。

NTT東日本は2019年より、宇宙航空研究開発機構(JAXA)を共同研究開発パートナーに、宇宙データ活用による地域社会への発展に取り組んでいる。具体的にはどのような宇宙データを活用し、どんなことに挑戦しているのか。データ活用事例や衛星データ解析、地域活性化の取り組みについて、NTT東日本 下條裕之氏と、JAXA藤平耕一氏に語っていただいた。

2019年7月に発足された東日本電信電話株式会社(以下、NTT東日本)のデジタルデザイン部。同部は、同社内のデジタルトランスフォーメーションを進め、固定電話事業、ブロードバンドサービス事業に次ぐ、新たな事業の柱の構築やデジタル事業の推進によって、地域活性化・地方創生を目指す組織。技術視点による課題解決を主眼とし、共創プロジェクト「NTT EAST DIGITAL DESIGN PROJECT」など、数々のイノベーティブな施策を通じて、地域社会における未来の創造に取り組んできた。

2020年5月、NTT東日本デジタルデザイン部と慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科(以下、慶應SDM)は「宇宙IoTとシステム×デザイン思考で新型コロナウイルス禍の地域活性化につながる社会課題解決を目指す共同研究」を開始。その一環として、NPO法人南房総リパブリック(以下、南房総リパブリック)を含む三者で南房総エリアにおける地域課題解決に向けた共創に取り組んでいるという。

今回はNTT東日本デジタルデザイン部の下條裕之氏、慶應SDMの神武直彦氏、さらに、「二地域居住」をコンセプトに千葉県南房総と都市を結ぶ活動を続けている南房総リパブリックの馬場未織氏にご登場いただいた。

――宇宙IoT、システム×デザイン思考、南房総。一見、関わりの薄く思える三つの要素が、いかに交わり、どのような未来を描き出そうとしているのか?そして、その先に目指される地域活性化・地方創生のあり方とは?必見の鼎談をぜひご覧いただきたい。

 

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食の安全・安心や美味しさを求める消費者と、知恵を絞って生産物に付加価値を提供しようとする生産者。両者をダイレクトにつなぐプラットフォームとして成長を続けるのが、ビビッドガーデンが運営する産直通販サイト「食べチョク」だ。デジタルデザイン部の下條裕之が、代表の秋元里奈氏に創業の経緯、ビジネスを進める上でのこだわりなどを伺った。

昨今、様々な業種・業態で新たなサービス実現やコスト削減に活用され始めているAI。NTT東日本の事業に対してAIをどのように活用すると、ビジネスの新たな地平を切り開くことができるのか。AIの研究開発に長年関わってきたデジタルデザイン部の阪内澄宇部長が、AIを用いて医療・介護領域にビジネスを展開すると共に、国内外のAI活用についても詳しいエクサウィザーズの石山洸社長と対談。「AI×ビジネス」をテーマに語り合う。

人に愛されることで存在意義を発するロボットは可能か——そんなテーマを掲げ、家庭用ロボットの世界に大きなインパクトをもたらしている「LOVOT(らぼっと)」。人の言葉を発しないが、愛嬌のある仕草と表情で、人の気持を優しく揺さぶり、明日への信頼と幸せを実感させてくれる。最新のテクノロジーを用いながら、コミュニケーションの新しい形をどのように生み出していくのか。LOVOTを開発するGROOVE X代表取締役社長の林要氏と、デジタルデザイン部の下條裕之が語り合う。

PC、携帯電話、スマートフォンetc…新たなデジタルデバイスの普及を牽引してきたのは、いつの時代もエンターテインメントコンテンツだった。エンターテインメントコンテンツが放つ、まばゆい光に多くの人が惹きつけられ、テクノロジーが社会全体に実装されていく。エンターテイメントの未来を考えることは、社会の未来を考えることと言っても過言ではないだろう。

そこで、TOMORUBAでは、「デジタル技術」と「エンターテイメント」のトップランナー2社にお集まりいただき、それぞれが思い描く未来像を語り合う対談企画を実施。数々のコンテンツを生み出してきたミクシィが登場したNTT東日本との特別対談第一弾に続き、今回はその第二弾となる。

まずは前回と同じく東日本電信電話株式会社(以下、NTT東日本)のデジタルデザイン部から、下條裕之氏と浦壁沙綾氏が登場。両氏が所属するデジタルデザイン部は、同社内のデジタルトランスフォーメーションを進め、新たな事業の柱を構築することを目的とした組織。技術視点による課題解決を主眼とするイノベーティブな活動に取り組んでいる。

対談相手となる株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(以下、SME)の古澤純氏と屋代陽平氏は、同社が主宰するアクセラレータープログラム「ENTX」(エンタエックス)の運営に携わるなど、エンターテインメント業界の垣根を超えた、新たな価値創出に挑んできた人物だ。

――社会を動かし続けてきた、デジタル技術とエンターテインメント。その先端を知る両者が描き出す未来像に、ぜひ注目してほしい。

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